6. 補則
6.1 近似性宣言
本法則は自身が記述する制約の適用対象である。したがって、本法則の完全な定式化は原理的に不可能であり、本資料に記載されたすべての原則、定義、図表、および本補則自体を含む全内容は近似である。
本法則の原則数（8）もまた近似値であり、過不足がないことの証明は、本法則の構造上、不可能である。原則の追加は分割増殖性を発動させ、原則の削減は簡素化抵抗性を発動させ、原則の再構成は再構成基準と既存構造の競合により無限後退性を発動させるため、いかなる改訂も本法則の作用範囲内で行われることになる。
6.2 本資料自体への適用
本資料は複雑性保存の法則を記述するためのフレームワークであり、以下の形で本法則の各原則が自己適用されている。
本資料の作成により、法則の理解に関する複雑性が資料の構造・用語・図表に移転している（不滅性）。本資料は自身を記述対象に含む自己言及構造を持つ（自己言及性）。本資料を読む行為が法則を発動させる（観測起爆性）。本資料を簡潔にまとめようとすると要約基準の定義が必要になる（簡素化抵抗性）。本資料の章構成を改訂しようとすると改訂基準との競合が発生し、その競合処理がさらなる改訂基準を要求する連鎖が終端しない（無限後退性）。本資料を章・節・項に分割したことで目次管理の複雑性が発生している（分割増殖性）。本資料がどのような文脈で参照されるべきかは定義されていない（文脈依存性）。本資料があらゆるフレームワークに適用可能と主張した瞬間にその主張が自壊する（汎用自殺性）。
本資料は近似である。